性能基準が分かりやすい不動産物件

不動産物件に求める消費者のニーズは年々高まる一方です。何千万円、時には億を超える買物であり、何十年とローンを払っていくことになるのですから、求めるものが大きいのは当然です。耐震性、耐火性、耐久性はもちろんのこと、最近では省エネ性能やバリアフリー設計などを求める人も多くなっています。ニーズの高まりに応えるように、省エネ性能や耐震性能が優れていると謳っている不動産物件の広告をよく目にします。 住宅の性能が良くなってきていることは確かです。建築資材の原材料高騰、地価の高騰と相まって、販売価格が上昇傾向にあることからもそれが分かります。長く安心して住める優良物件であれば、少々高くても仕方がないと消費者は思っているでしょう。 しかし省エネ性能や耐震性能は、基準がバラバラであれば優良と判断することはできません。各社が広告に謳う耐震性能や省エネ性能の基準はバラバラで、消費者にとっては分かりにくいのが現状です。自社のこれまでの実績に比べて少しでも性能が向上していれば優良と広告していることもあります。 住宅性能表示制度を利用した不動産物件は、同じ基準で性能が数値で表されている分かりやすい物件です。住宅ローンの金利優遇など、メリットも多くあります。

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